トイレのリフォームを考えているときに、気になることはリフォームの費用ですよね。そこで、今回はトイレのリフォーム時に利用できる補助金制度と、少しでもトイレのリフォームを安く抑えるコツをご紹介していきます。
トイレのリフォームをしたいけど費用が高くて迷っている人や、トイレのリフォームに利用できる補助金制度が知りたいという人はぜひ参考にしてください。
トイレのリフォーム時に適用される補助金制度一覧
まずは、トイレのリフォームに時に適用される補助金制度をご紹介していきます。
| 制度 | 内容 | 適用条件 |
|---|---|---|
| 介護保険（介護リフォーム） | 支給限度額は20万円 手すりの取り付け、段差解消、洋式便器への交換などが対象 | 介護を受けている人が使いやすいトイレにリフォームする |
| 各自治体の補助金や助成金 | 自治体によって金額や内容は異なる | 自治体によって条件は異なる |
| リフォーム減税制度 | リフォームを行うと所得税控除を受けられる 確定申告を行うと所得税控除が受けられることがある | 耐震・バリアフリー・省エネ・同居対応などが目的のリフォーム 確定申告をする |
| 次世代住宅ポイント制度 | 制度を利用するとポイントが発行され商品と交換が可能 | 省エネ、耐震性、バリアフリーを満たしたリフォームを行う |
トイレのリフォームに適用できる制度は上記になります。ここからは1つ1つ説明していくので、もっともお得になる制度を選んでいきましょう。
介護保険の補助金
介護目的でトイレのリフォームを考えている場合は、介護保険から補助金が受け取れます。トイレに手すりを取り付けたり、段差をなくしたり、和式から洋式へ交換するときは、制度の対象となります。
支給限度額は20万円で、適用の条件も難しくないため、利用できる人も多い制度です。
申請方法
介護保険の補助金を受け取るための、申請方法は以下になります。
- 自治体から介護認定を受ける
- リフォームを行う会社と契約する
- 市区町村に申請書類を提出する
- トイレのリフォーム工事を行う
- リフォーム会社に工事費を支払う
- 市区町村に支給申請書類を提出する
- 補助金を受け取る
介護保険の補助金を受け取るためには、まず自治体から介護や要支援の認定を受ける必要があります。認定を受けてから、リフォーム会社と契約を結んで、介護目的であることを伝えましょう。
書類についてはリフォーム会社が用意してくれる可能性もあるので、一度相談しておいてください。トイレのリフォーム完了後は、リフォーム会社に工事費を支払って、その後補助金を受け取ることになります。
一度工事費を支払っておく必要があるため、費用は必ず用意してからトイレのリフォームは行いましょう。
各自治体の補助金
自治体によっては、補助金や助成金の制度を実施していることがあります。自治体によって実施しているのかや、内容は変わってきますが、介護目的や省エネ、同居対応、子育てが理由のリフォームであれば、適用されることが多いです。
自治体のホームページを確認すると、内容や条件などが記載されているので、一度確認してみましょう。また、自治体によってはリフォーム会社が指定されていることもあるので、制度については詳しく確認してください。
申請方法
自治体の補助金制度は、自治体によって申請方法なども変わってきますが、基本的には下記の手順で行います。
- リフォーム会社に工事費の見積もりを依頼する
- 役所に相談して交付申請書を提出する
- 補助金の交付が決定する
- トイレのリフォームを開始する
- 役所に実績報告書を提出して補助金を請求する
- 補助金を受け取る
まずは、トイレのリフォームにかかる工事費の見積もりを依頼してから役所に提出します。書類を提出すると、役所で審査が行われて、審査に通れば補助金の支給が決定して工事が開始されます。
トイレのリフォームが終わったあとは、完了報告を行って、認定を受けて補助金を受け取ってください。支給が決まっただけでは補助金は受け取れず、工事完了報告を行うことで、補助金は受け取れます。
リフォーム減税制度
補助金制度とは異なりますが、トイレのリフォーム時に減税を図ることで、コストダウンできます。減税制度は複数あり、それぞれ適用対象や控除額が異なってきます。
| 制度 | 内容 | 控除額 |
|---|---|---|
| 住宅ローン控除 | リフォーム時に住宅ローンの控除が受けられる | 最大400万円 |
| 耐震リフォーム | 耐震改修時に所得税や固定資産税の控除が受けられる | 所得税最大25万円 固定資産税1年間2分の1 |
| バリアフリーリフォーム | バリアフリーリフォーム時に所得税や固定資産税の控除が受けられる | 投資型20万円 ローン型25万円 固定資産税1年間3分の1 |
| 省エネリフォーム | 省エネリフォーム時に所得税や固定資産税の控除が受けられる | 投資型35万円 ローン型25万円 固定資産税1年間3分の1 |
| 同居対応リフォーム | 同居対応リフォーム時に所得税の控除が受けられる | 投資型25万円 ローン型25万 |
リフォーム減税制度は、リフォーム工事を行った後に、確定申告をする必要があります。確定申告を行わないと減税が適用されなかったり、税金納付のペナルティが発生する可能性があるため、注意してください。
ちなみに、確定申告は、トイレのリフォーム工事を行った翌年に行いましょう。例えば2020年にトイレのリフォームをしたときは2021年に確定申告、2021年にトイレのリフォームをしたときは2022年に行ってください。
次世代住宅ポイント制度
次世代住宅ポイント制度は、対象のリフォームや工事を行うことで、ポイントが発行されて、ポイントを利用して各種商品と交換できる制度のことです。補助金や減税制度と比べると、負担額が減るわけではありませんが、買う予定の商品があった場合は、メリットもあります。
ただし、ポイントが発行されるリフォームや工事は決まっているので、事前に対象内か確認しておく必要があります。
トイレのリフォーム目的別・利用できる補助金制度
様々な補助金制度や助成金制度があることは、分かっていただけたかと思いますが、適用条件が分かりにくいかもしれません。なので、リフォームの目的別に、利用できる補助金制度をご紹介していきます。
介護のためにリフォームする
- 介護保険
- 各自治体の補助金・助成金
- リフォーム減税制度
- 次世代住宅ポイント制度
介護のためにトイレをリフォームする場合は、上記の制度が利用できる可能性が高いです。
古いトイレを最新のものにする
- 各自治体の補助金・助成金
- リフォーム減税制度
- 次世代住宅ポイント制度
古いトイレから最新のトイレにリフォームする場合は、上記の制度が利用できる可能性があります。ただし、重複して使えない制度もあるため、リフォーム会社と相談してみましょう。
トイレのリフォームで補助金を受け取るときのポイント
トイレのリフォームで補助金を受け取るには、下記のポイントを抑えておきましょう。
工事の前に申請をする
補助金制度は、基本的に工事の開始前に行う必要があります。事前に申請をしておかないと、条件を満たしていた場合でも、補助金が受け取れないため、注意してください。
業者によって使えない可能性がある
補助金制度によっては、リフォーム会社が指定されていることがあります。つまり、指定外のリフォーム会社にトイレのリフォームを依頼すると、補助金制度が適用されなくなるため、注意しましょう。
公的補助金制度は終了する可能性がある
補助金制度は、予定していた予算額に達成した段階で終了することが多いです。延長になる可能性もありますが、ほとんどの場合、当初の予定で終了するか、前倒しで終了することが多いため、早めに申請しておきましょう。
補助金制度は併用できないことがある
補助金制度や減税制度は、併用できるものと、併用できないものがあります。なので、複数の制度に該当するトイレのリフォームを行う場合は、金銭的なメリットが大きいものを選ぶ必要があります。
補助金制度に詳しい業者に依頼しよう
補助金制度は、併用できるものと、併用できないものがあったり、金銭的なメリットが大きいものを選ぶ必要があるため、自分ひとりでは分からないことが多いです。なので、補助金制度や減税制度を理解したリフォーム会社に依頼することをおすすめします。
最もお得にトイレのリフォームができる制度を選んでくれるので、信頼できるリフォーム会社を見つけることも重要です。
トイレのリフォームにかかる費用相場
ここからはトイレのリフォームにかかる費用の相場を説明していきます。
| リフォーム工事 | 費用相場 |
|---|---|
| ウォシュレットの交換 | 3万～15万円 |
| 手すりをつける | 3万～5万円 |
| 洋式から洋式への変更 | 15万～20万円 |
| 和式から洋式への変更 | 30万～40万円 |
トイレのリフォームにかかる費用相場は上記になります。では、1つ1つ見ていきましょう。
ウォシュレットの交換
ウォシュレットの交換にかかる費用相場は3万～15万円です。高性能のウォシュレットに交換するほど、費用は高くなってしまうので、安く抑えたい場合は、ウォシュレットのグレードに注意しましょう。
手すりを付ける
トイレに手すりをつけるリフォームの費用相場は3万～5万円です。手すりの本数が増えるほど、費用は高くなってしまうため、予め手すりの本数を決めておきましょう。
洋式から洋式への変更
洋式から洋式へリフォームする費用相場は15万～20万円です。新しく設置するトイレのグレードや、床や壁紙の張り替え工事の有無で費用は変わってきます。
和式から洋式への変更
和式から洋式へリフォームする費用相場は30万～40万円です。和式から洋式へリフォームする場合は、工事が大掛かりになることから、費用は高くなってしまいます。トイレの面積や配管の位置によっては、さらに高くなる可能性もあります。
補助金制度以外のトイレリフォーム費用を抑えるコツ
補助金制度や減税制度を利用することで、トイレのリフォーム費用は抑えられますが、他にもトイレのリフォーム費用を抑えるポイントがあるので知っておきましょう。
トイレリフォームを得意とする業者を選ぶ
トイレのリフォーム費用は、大きく分けてトイレの本体代と工事費の2つです。トイレのリフォームを得意とする業者を選ぶと、トイレの本体を安く仕入れてくれる可能性もありますし、トイレの工事にかかる時間が短くなり、結果的に費用が抑えられます。
複数の業者に見積もりを依頼する
トイレのリフォームにかかる費用は、業者によって変わることも多いため、見積もりを複数の業者に依頼することをおすすめします。複数の業者に依頼することで、適正な価格も分かりますし、最も安い費用でリフォームしてくれる業者も見つけやすくなります。
トイレ本体のグレードを落とす
トイレのリフォーム費用は、トイレ本体の価格で大きく変わってきます。できるだけ費用を抑えてリフォームしたい場合は、必要最低限の機能が付いたトイレを選びましょう。
トイレの床材をクッションフロアにする
トイレの床材も交換したいと考えている場合は、床材をクッションフロアにしましょう。クッションフロアは材料費も安いですし、施工費も安くなっています。また、掃除もしやすいため、お手入れも簡単です。
得意な人は床や壁紙はDIYする
DIYを得意としている人の場合は、床や壁紙の張り替えを自分で行うことで費用は抑えられます。ただし、床材の張り替えは、失敗すると水漏れの原因になるため、できるだけ業者への依頼をおすすめします。
まとめ
今回はトイレのリフォーム時に利用できる補助金制度や減税制度を説明してきました。トイレのリフォームでは、様々な補助金制度や減税制度が利用できるため、積極的に利用していきましょう。
ただし、条件が分かりにくかったり、併用できるか分からないことも多いため、1人では決めないで業者に相談しながら決めることをおすすめします。
